職務経歴書に「志望動機」を書くべき？採用担当者の本音を解説

転職活動の中で、よくある質問のひとつが「職務経歴書にも志望動機を書くべきか？」というものです。

履歴書には志望動機欄があるため書くのが当然とされていますが、職務経歴書については明確なルールがありません。

「書かないと印象が薄い？」「書いた方が熱意が伝わる？」

そんな迷いを持つ方も多いのではないでしょうか。

この記事では、採用担当者の本音と実務の観点から、職務経歴書に志望動機を書くべきかどうかを解説します。

そもそも職務経歴書の役割とは？

まず整理しておきたいのが、職務経歴書の役割です。

職務経歴書は「あなたがどんな経験を持ち、どんなスキルで企業に貢献できるか」を示すビジネス文書です。

採用担当者が最も重視して見るのは、これまでの実績、経験の一貫性、そして“再現性”、つまり、これまでの成果を新しい職場でも再現できるかどうかです。

一方、志望動機は「なぜこの企業を選んだのか」「どんな価値観を持っているか」を伝えるための要素。

このように、職務経歴書の目的は“スキルと経験の証明”であり、志望動機のような“気持ち”や“方向性”を伝えるのは本来の役割ではありません。

しかし実際の採用現場では、「書いてあると人物像がより明確になる」と感じる担当者も多く、判断は一概にできません。

ここからは、その「採用担当者の本音」を見ていきましょう。

採用担当者の本音：「なくても困らないが、あると印象が変わる」

採用担当者の立場から見ると、志望動機が職務経歴書に書かれていなくても選考自体は進められます。

なぜなら、多くの企業では「履歴書」「職務経歴書」「面接」で応募者を総合的に評価するからです。

履歴書で志望動機を確認し、職務経歴書ではスキルと実績をチェックすれば、情報としては十分に揃います。

ただし、ここがポイントですが、「志望動機があると印象が深まる」のも事実です。

さらに実務的な観点では、採用担当者が短時間で大量の書類に目を通す際、志望動機は一種の『スクリーニングフィルター』として機能します。

経験・スキルが同等の応募者がいた場合、企業への熱意やフィット感が先に伝わっていれば、その後の「会って話を聞きたいリスト」に優先的に残る可能性が高まります。 

また、面接担当者にとっても、職務経歴書に書かれた志望動機は、面接での質問を設計する際の貴重な手掛かりとなります。

「なぜそう思ったのか？」「具体的にどう貢献したいのか？」と、より深い対話の起点になるのです。」

採用担当者は数十～数百件の職務経歴書を目にします。

その中で、経験が似た応募者が並ぶと、最終的に“会社への理解度”や“方向性の一致度”が判断材料になります。

そこに一言でも「なぜこの会社で働きたいのか」が書かれていれば、印象が強く残るのです。

逆に、志望動機が「どこにでも当てはまりそうな内容」だったり、「上から目線」「条件重視」に見えたりすると逆効果になるケースもあります。

「貴社のブランド力に惹かれました」「より年収の高い環境を求めています」といった表現は、担当者から“浅い動機”と見なされがちです。

重要なのは、企業との接点を感じさせる「具体性」と「納得感」。そのバランスを意識することが大切です。

志望動機を職務経歴書に書く場合のポイント

では、職務経歴書に志望動機を書く場合、どのようにまとめると良いのでしょうか。

基本は、履歴書に書く志望動機の繰り返しではなく、「これまでの経験」と「応募先企業の方向性」を結びつけて語ることです。

書くときの構成例：

①応募企業への関心・共感ポイント（なぜその会社に惹かれたか）
②自分の経験・スキルがどう活かせるか（接点と再現性）
③入社後どんな貢献をしたいか（未来志向の姿勢）

文章量の目安：

5〜6行程度。長文は避け、職務要約の延長線として自然に読める長さが理想です。

例文：

「これまで人事システムの導入支援を行う中で、貴社のように従業員体験を重視したサービス提供に共感しました。

私自身、業務効率化だけでなく“人が働きやすくなる仕組みづくり”を意識してきたため、その経験を活かし、貴社のプロジェクト推進に貢献したいと考えています。」

このように、企業の特徴を踏まえながら自身の経験をつなげると、自然に「この人はうちを理解している」と感じてもらえます。

職種によっても、志望動機に求められる要素は異なります。

営業職・企画職：
市場や商品への関心度、ターゲット顧客への理解を示すと好印象。

技術職・エンジニア：
単なる技術力だけでなく、『なぜその企業（またはその企業の製品）の技術課題を解決したいのか』という専門的な動機付けを加えると、より説得力が増します。

自分の職種が、応募先企業でどのような立ち位置にあるのかを考慮し、最も響くアピールポイントを見極めましょう。

また、志望動機欄を独立させるのではなく、職務要約の最後に1〜2文添える方法もおすすめです。レイアウトを崩さず、全体の一貫性を保てます。

書かない場合の注意点と代替策

もちろん、職務経歴書に志望動機を書かない選択もまったく問題ありません。

特に、スキルや実績が重視される職種（エンジニア、デザイナー、コンサルタントなど）では、志望動機よりも成果やプロジェクト内容の方が重視されます。

ただし、志望動機を省略する場合でも、「応募企業を意識した表現」をどこかに散りばめておくことがポイントです。

たとえば職務要約や自己PR欄の中で、次のような書き方をしてみましょう。

「BtoB SaaS企業における顧客支援経験を活かし、今後もユーザー課題解決に貢献できる環境を志向しています。」

このように書けば、志望動機を明示しなくても“方向性”が伝わります。

採用担当者は、「この人が次にどんな環境を求めているのか」「自社と合っていそうか」を自然に読み取ることができます。

まとめ：「書く・書かない」より“伝わる形”が大事

最終的に、職務経歴書に志望動機を書くかどうかは“正解がひとつではない”テーマです。

採用担当者は、志望動機の有無そのものよりも、応募姿勢や方向性の一貫性を重視しています。

つまり、「職務経歴書の中に、応募先とつながるメッセージがあるか」がポイント。

それが志望動機の一文であれ、職務要約の中の表現であれ、“この企業で働く理由”が自然に伝われば十分なのです。

転職活動は、書類を通して「自分のキャリアのこれまでとこれからをどう伝えるか」というコミュニケーションでもあります。

形式にとらわれすぎず、自分の経験と応募先の方向性をつなぐ言葉を意識してみましょう。

それが結果的に、採用担当者の心に残る職務経歴書につながります。

あなたの経験を、もっと伝わる形にしていきましょう。

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